日本の食料自給率を「上げていくべきだ」と思う人が8割
国産食品購入の許容範囲は、輸入食品の“2割増”価格まで

株式会社エルゴ・ブレインズ（本社：東京都港区、代表取締役 最高経営責任者CEO：宮田 徹、証券コード：4309、以下エルゴ・ブレインズ）は、自社で運営するターゲットリサーチのリサーチパネルに対して、「食についての調査」を実施し、764名の回答を得た。

食に対するさまざまな関心が高まっている中、食についての意識調査を実施した。その結果、日本の食料自給率に対する意識は低く、「20％台以下だと思う」と回答した人が約5割となった。但し、現状39％という実際の日本の食料自給率を知った上で、「上げていくべきだと思う」と回答した人は8割に上った。

日本の食料自給率を上げるために自分達ができることを自由回答で尋ねたところ、「国産食品を買う」「家庭菜園」「地産地消」といった回答が目立った。